年表をつくる
入力は3つだけ・1分ほどで年表が出ます
- 1手取り毎月の手取り（＋ボーナス）
- 2生活費家計簿の支出合計でOK
- 3お子さん生まれ年月を選ぶだけ
4〜7（内訳・変化の予定・もしも・値上がり）は、あとから足せる任意項目です。 すべて概算・目安で、既定では値上がりも利回りも見込まない「今の価値」で計算します。 入力はお使いのブラウザ内だけで計算し、サーバーに送信・保存しません。
このツールで使う3つのことば
- ① 学校に払うお金
- 学費・保育料・給食費、大学の学費・入学金など。学校に通うかぎり避けにくいお金です。
- ② 塾・習い事・部活動
- 学校の外で学ぶためのお金。金額も、やるかどうかも、ご家庭で調整しやすいお金です。
- ③ 食費・衣類など
- 子どもの毎日の暮らしにかかるお金（食費・衣類・生活用品）。
この3つを合わせて「子どもにかかるお金」として年表にします。 ①は減らしにくい一方、②③は調整の余地があります。②と③をまとめて 「学校以外にかかるお金」と呼ぶこともあります。
※ ①と②は、公的な統計では合わせて「教育費（学習費）」と呼ばれます。このツールでは 「減らしにくいお金」と「調整できるお金」を見分けられるように分けています。 分け方は文部科学省「子供の学習費調査」の区分（学校教育費・学校給食費／学校外活動費）に沿った概算です。 大学の費用は塾・予備校の分が分かれていないため、すべて①として扱います（計算の根拠）。
はじめてですか？ まず例を動かしてみましょう
手取り35万円・生活費28万円・小1と年少の2人（公立→国公立大）という例が入り、年表がすぐ出ます。 数字はそのまま自由に書きかえられます。
1. 世帯の手取り月収
税・社会保険料を引いたあとの、実際に手元に入る額を入れてください（ご夫婦なら合計）。
2. 毎月の生活費
家計簿アプリの「1か月の支出合計」を、そのまま入れてOKです。
お子さんの食費・衣類・学費が入ったままで大丈夫です（あとで差し引きます）。
今の貯蓄を入れると「いつ・いくらまで減るか」の推移と、貯蓄残高のグラフが出ます。 目的ごとに分けて入れることもできます（下の折りたたみ）。
学費・塾・食費・積立・今の貯蓄を入れる（分かる範囲で・空欄でもOK）未入力
ここに入れた金額は生活費から差し引き、年表の「子どもにかかるお金」として数えます。
いま毎月払っているお金
空欄なら、お子さんの年齢から自動で見積もります（いまは月0万円）。
将来のために取り分けているお金
今の貯蓄の合計：未入力この合計で取り崩しの推移を計算します
※ ここに入れた金額はどれも「生活費から分ける」扱いで、計算上の違いはありません。 目的ごとに分けて書けるのは、家計簿から思い出しやすくするためです。 「目標額に届くにはいくら積み立てるか」の逆算は、姉妹ツール（教育費シミュレーター）の役割です。
分からない項目は空欄のままでOKです。空欄のぶんは多めに見積もるので、 結果は実際より「お金が足りない」側に出ます。 足りるように見えてしまうより安全なので、そのままで大丈夫です。
💡 家計簿がない場合：手取り − 毎月貯金できている額 ≒ 生活費。そこから学費・塾代を引くと近い数字になります。
塾・習い事もここで分けるのはなぜ？
このツールが使う金額の目安（文部科学省「子供の学習費調査」）は、学校に払うお金だけでなく塾・習い事などの学校外活動費も含んだ金額です。そのため塾・習い事も、 生活費ではなく年表の「子どもにかかるお金」のほうで数えています。
参考：公的統計の目安（読むだけ・入力には反映しません）
毎月の生活費の目安（二人以上の勤労者世帯の消費支出）
月 約34.6万円（世帯主40歳未満 約30.1万円／40〜49歳 約35.4万円／50〜59歳 約37.5万円）
平均世帯人員3.20人・世帯主の平均年齢51.0歳。地域・世帯人数で大きく変わります。
出典：総務省統計局 家計調査報告（家計収支編）2025年平均（2026年2月6日公表）（2025年（令和7年）平均）
手取り（可処分所得）の目安（二人以上の勤労者世帯）
月 約53.2万円（世帯主40歳未満 約54.2万円／40〜49歳 約57.9万円／50〜59歳 約57.0万円）
実収入から税・社会保険料を引いた額。ボーナスを月割りした金額を含みます（本ツールの「1. 手取り月収＋ボーナス」に相当）。
出典：総務省統計局 家計調査報告（家計収支編）2025年平均（2026年2月6日公表）（2025年（令和7年）平均）
参考：そのうち「教育」に使っている額（二人以上の世帯の平均）
月 約1.2万円（授業料等 約0.9万円・補習教育 約0.3万円）
本ツールの「生活費」からは学費・塾代を引いていただくため、その分だけ上の目安より少なくなります。
出典：総務省統計局 家計調査報告（家計収支編）2025年平均（2026年2月6日公表）（2025年（令和7年）平均）
- 家計調査の「消費支出」には、住宅ローンの返済は含まれていません（統計上は「実支出以外の支払」に分類）。持ち家でローンがある場合は、その分を足した金額を入れてください。
- 上の金額には学費・塾代（教育費）も含まれています。本ツールでは教育費を別に計算するので、生活費からは引いてください。
- 平均値であり、あてはめる必要はありません。ご自身の家計簿の数字が最優先です。
3. お子さんについて
いまいるお子さんは、生まれ年月を選ぶだけでOKです。 これから考えているお子さんは「予定・検討中」として、生まれる年を選ぶだけで加えられます。
入力した内容はいつでも変更・削除できます。この試算はご家族の判断の参考情報です。
第1子
生まれ年月を選ぶと、学年を自動判定します（4月1日時点の学齢で計算）。
いまの設定：幼稚園＝公立／小学校＝公立／中学校＝公立／高校＝公立（オール公立）
4. 含める費用（任意）
年表に含める費用を選べます。そのままでもOKです。
ONのままがおすすめです。ONだと、「2. 毎月の生活費」から子どもの生活費を分けて、年表では年齢ごとの目安（成長にしたがって増えます）として計算します。 OFFにすると分けずに、いまの生活費のまま横ばいで計算します。今年ぶんの合計は、ON・OFFどちらでも変わりません。
年代ごとの目安（万円／年・編集できます）
既定値は、出典の費目別の内訳から「衣類・食費・生活用品」＝生活費にあたる年齢別平均を採用しています （教育・保育・貯蓄は含めず、教育費と二重計上しません）。 18歳以降は出典の対象外のため見込みません（大学の「下宿」には仕送りが含まれます）。 出典：国立成育医療研究センター 2024年調査。この金額は「2. 毎月の生活費」から自動で差し引く額にも使われます（いまいるお子さんの、いまの学齢ぶん）。
5. 変化の予定（任意）
もう決まっている・見込んでいることを入れます（育休・時短・転職・引っ越しなど）。 年表の計算に入ります。
チェックを外すと計算から外れるので、「あり・なし」の比較がすぐできます。 「もしそうなったら？」を試すだけなら、次の6を使ってください。
6. もしもスイッチ（任意）
決まってはいないけれど、もしそうなったら？を重ねて比べます（オレンジの線）。 5とちがい、入力そのものは変わりません。
入力そのものは変えないので、スイッチを切れば元に戻ります。あくまで仮定の比較で、何かを予測・保証するものではありません。
7. 値上がり・利回りを見込む（任意）
そのままでもOKです。ONにすると、値上がりや利回りを見込んだ金額で年表を出します。
既定では、値上がりも利回りも見込まない「今の価値」で計算しています（足し引きだけなので誰でも検算できます）。 予測ではなく、「もし年◯%なら」を見比べるための仮定です。
年表：子どもにかかるお金のみとおし
金額の目安は公的調査と照合済みです（「計算の根拠」参照）。地域・学校・ご家庭で差が大きく、すべて「今の価値」（＝将来の物価上昇は考えず、今の物価のまま計算）の概算です。年ごとの割り振りは均等割りの目安です。
お子さんの生まれ年月（または予定・検討中の年）を入れると、2026年度からの年表が出ます。
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